外国で評価された中国の漫画作品―作者が経緯とその理由を解説 
中国人漫画家の李昆武氏は、代表作の一つとされる「小李から老李まで―1人の中国人の一生」を中心に、自らの作品が国外で評価された経緯とその理由を説明した。
Author: Alioth
北京が「特別な歴史と文化の街」とされるのはなぜなのか―中国メディアが解説
北京は中国だけでなく世界にとっても特殊な都市と言える。現存する都市としての古さはギリシャのいくつかの都市やローマなどに匹敵する。そして、長年にわたり中国という巨大国家の首都であり続けて現在に至る。幾何学的に東西対称に構築された巨大都市として世界に比類がない。
中日文化交流の架け橋となったマンガ・アニメ
中日国交正常化 50周年にあたり、岩波書店の元編集長で 北京大学外国語学院日本語学科の外国人専門家である馬場公彦氏に、 マンガ・アニメがどのようにして中日文化交流の架け橋となったのかを語ってもらった。
『宮廷の諍い女』から見る、 海外での中国ドラマ人気
海外進出した多くの作品の中で『宮廷の諍い女』（原題：《後宮・甄嬛（しんけい）伝》）はいわゆる「神作品」であり、放送開始から10年以上たっても人気は衰えない。中国ドラマが海外でファンを集める理由は何だろうか。中国ドラマによって、どう文化交流を進めるべきか。これらのテーマについて、中国の若手俳優で『宮廷の諍い女』で主人公・甄嬛の侍女であり実は腹違いの妹である浣碧（かんへき）を演じた藍盈瑩（ラン・インイン）さんと、中国系タイ人で南京大学博士の韓冰（ハン・ビン）さんが対談した。
香港の中国返還25周年、成果、試練、未来をどう捉えるのか？
2022年7月1日は香港の中国返還25周年に当たる日である。「一国二制度」が基本法で約束されている「50年不変」の中期の段階に入った歴史的な節目に、この政治文明史上、唯一無二の制度を評価するには、客観的、理性的、現実的な態度が必要で、成し遂げた成果をみるだけでなく、問題、課題も捉える必要がある。さらに重要なのは社会の共通認識を集約し、未来に向かって香港のより良い明日を切り開くことである。
かつて13歳で北京大学に入学した天才少女、「研究者としての今」を語る
田暁菲氏は、13歳の時に名門・北京大学が特例入学を認めたことで、「天才少女」として話題になり、その後も学究の道を歩むことになった。最近では、詩人として高く評価される陶淵明の作品のさまざまな手書き写本に多くの「書き換え」が存在することに着目し、それらを綿密に比較し論考したことが注目を集めた。
中国とASEANはブルーカーボンでの協力を強化すべきだ―専門家が状況を解説
ブルーカーボンという概念がある。海浜および海洋生態系を利用して空気中の二酸化炭素を吸着して主に有機物の形で固定することで、国連環境計画（UNEP）が2009年に提唱し始めた。中国南海（南シナ海）研究所の王勝所長はこのほど、中国メディアの中国新聞社の求めに応じて、ブルーカーボンについては国際協力が必要であり、中国の場合には特に東南アジア諸国連合（ASEAN）との協力を強化すべきとする、自らの主張を説明した。以下は王所長の言葉に若干の説明内容を追加するなどで再構成したものだ。
「民主主義」と中国古来の「民本主義」は相通じる部分があるのか―中国専門家が解説
中国には古くから「民本」という考え方があった。国の基盤は「民」であり、「民」の現実的要望を満足させる政治を行わねばならないとする政治思想だ。西洋由来の民主と中国伝統の民本は、何が同じで何が違うのか。民本の理念は現代中国の政治にも生かされているのか。西北政法大学政治・公共管理学院の張師偉教授はこのほど中国メディアの中国新聞社の取材に応じて、「民本」や「民主」について解説した。以下は張教授の言葉に若干の説明内容を追加するなどで再構成したものだ。
米国など西側諸国はなぜ中国と共存せねばならないのか―英国人研究者が持論を展開
米国と中国は対立の度合いを強めている。しかし冷静になってみれば、世界の2大大国がむやみに争って世界の人々に「よいこと」がもたらされるとは考えにくい。中国研究を専門として、キングズ・カレッジ・ロンドンのラウ中国研究所の所長でもあるケリー・ブラウン教授はこのほど、中国メディアの中国新聞社の取材に応じて、中国をめぐる国際情勢や、主に西側諸国の人々の立場としてどのような姿勢を取るべきかについての持論を披露した。以下はブラウン教授の言葉に若干の説明内容を追加するなどで再構成したものだ。
東西問｜張茂澤教授 中国人のルーツを尋ねる文化を世界に向けて発信する理由
黄帝文化はどのように形成されたのか。ルーツを尋ねる文化は中華民族の発展にどのような意義があるのか。なぜ中国人のルーツを尋ねる文化を世界に向けて発信するのか。陝西省の西北大学思想文化研究所の教授である張茂澤氏がこのほど、中新社「東西問」の独占インタビューに応じ、このことについて語ってくれた。
