中国語教育はどのように中華文化の海外伝播の橋渡しを構築するのか
中国は豊富な華僑事務資源を持ち、6000万人以上の華僑華人が世界約200カ国・地域に分布している。中国語教育は海外華人社会の「希望プロジェクト」「根下ろしプロジェクト」と「民心プロジェクト」であり、海外華僑華人が中国言語文化を伝承し、中外の民心の相互疎通、文明交流の相互参照を促進する上で重要な意義を持っている。
中国は豊富な華僑事務資源を持ち、6000万人以上の華僑華人が世界約200カ国・地域に分布している。中国語教育は海外華人社会の「希望プロジェクト」「根下ろしプロジェクト」と「民心プロジェクト」であり、海外華僑華人が中国言語文化を伝承し、中外の民心の相互疎通、文明交流の相互参照を促進する上で重要な意義を持っている。
地球外天体でのサンプルリターンミッションを中国で初めて成功させ、中国の月探査プロジェクトにおける重要な進展およびブレイクスルーとなった。嫦娥5号が持ち帰った土壌サンプルにはどのような科学的秘密が隠されているのだろうか。
中国には、約3000年前に記された天文の記録がある。そんな古い時代の星々を見つめていた人は何を思っていたのだろう。そして現代の天文学者との共通点はあるのだろうか。
いわゆる「大航海時代」の到来とともに西洋人は、世界各地の研究に力を入れるようになった。中国はとりわけ重視された研究対象の一つだった。
会社がなくなった。 2020年11月16日15時、『地球の歩き方』を制作、発行していたダイヤモンド・ビッグ社は事業譲渡を発表、同年12月をもって社員全員を解雇し、清算することとなった。 第一報は出先の武蔵浦和駅で受けたメールだった。「【重要】社員説明会の開催について」と題されたメールには「15時より大会議室にて、当社の重要事項に関する社員説明会を開催いたします」と簡素な文章が綴られていた。15時まであと4分という間際の時間に送られてきたこのメールを見た瞬間、わたしは「潰れたか、売られたか」と直感した。 思い起こせば、2020年の1月下旬に、『地球の歩き方D08チベット』の打ち合わせを行って取材航空券を押さえたものの、現地観光局がすべての観光事業の停止を決定、都市間の移動制限や施設の閉鎖を発表したことを受けてキャンセル。『D08チベット』改訂版の発行は見送りとなった。続いて、既に制作を始めていた『D01中国』の改訂も延期。数日内には中国関連の歩き方すべての発行を無期延期とする会社の判断が下された。 同年3月にモンゴルとミャンマーの改訂作業を終えたわたしは、担当する中国全土と、ここ10年以上政情不安定で塩漬けになっているパキスタンを含めてすべてのガイドブック改訂業務を失ったため、4月に編集部から編集部付けの管理部門へと異動になった。編集部全体を改組せずわたしだけを外したのは、会社はまだこのときダメなのは中国だけで、それ以外のエリアへの渡航までがすべて不可能になるとは考えていなかったからだろう。しかしその見立ては甘く、先進国と呼ばれる国々が思いのほか感染症に脆いことがはっきりしたときには、もう出版部門全体の売上は激減し、毎年改訂を重ねていくために必要な取材へ出ることもできなくなっていた。 再販制度に守られる出版業界は、本を取次に預ければ、預けた時点で現金が入ってくる仕組みになっている。売れずに戻ってきたら返金するにせよ、本を刷り続けてさえいれば当面の現金は入ってくる。この業界が自転車操業と言われる所以だが、取材に行けず改訂版を出せないとなると、ペダルを漕ごうにも漕ぐ自転車が存在しない。現金がショートすれば即倒産なので、そうなる前に買い手を見つけて売ったのだ。 売られてしまったものは致し方ない。これまでビッグ社を支えてくださっていた外部スタッフのみなさんに対する申し訳ないという思いはあるものの、自分自身はもう隠居でいいと思った。落語に出てくる長屋のご隠居、あれいいじゃないの。根が楽観的で助かった。 ただ、このときのわたしには、簡単に手を離すわけにはいかない請負仕事が残っていた。北海道の人気旅番組をガイドブック風に編み直した小冊子を2冊作る約束で動いていたのだ。1冊目が出たところで会社がなくなり、事業の買い取り先である新会社に2冊目をやる気があるのかないのか判然としないため、不透明になってしまったのだ。コラボ先には迷惑をかけたくない。滞りなく出してから手を離さないと寝覚めが悪い。わたしは新会社の「新入社員」募集の場へ赴き、2冊目の面倒を見させてほしいと依頼した。結果、業務委託として無事に納品を済ませることができた。意を汲んで関わらせてくれた関係者のみなさまには、この場を借りて感謝を申し上げたい。 このように、中国をきっかけとして自らを取り巻く環境が一変したのは、わたしが初めて中国の地を踏んだ1995年からちょうど25年目だった。その当時は25年にわたってなんらかの形で関わるとは思っていなかったたわけで、縁を感じざるを得ない。これからもおそらく関わりは続くだろう。そのとおり今も、以前より親交のあったイベント運営事務局からはポストコロナを睨んだ中国大陸での日中文化交流イベントの、中国からのインバウンド旅行をおもに手がけていた会社の社長からはオンラインによる越境医療サービスやツアー造成の、それぞれお手伝いをするお話しをいただいて関わりが続いている。 並行して、かつてガイドブック制作でお世話になった編集プロダクションさんからは新しく立ち上げるウェブ事業、フリーペーパーを作り続けている友人からは誌面の校正、とあるイベント会場で会った広告会社の社長からは自社の営業や進行管理、制作全般となぜかポップコーンの移動販売、さらに今話題のワクチン接種について集団接種会場の運営――とそれぞれのお手伝いをさせていただき、就職活動も合わせてなかなか多岐にわたる日々を送るようになった。 無職になったら長らく積んでいた本でも読んで、久しぶりにギターでも触って、親の実家の片付けでもしながら、昨年秋に颯爽と登場した孫と戯れつつのんびり過ごすものと思っていたのだが、むしろ自分のことに割く時間はほとんどない。 会社がなくなったときには、定年まであと数年を残して急にリタイアが前倒しになった気分だったが、実際にはそうでもなかった。今は、お声掛けをいただける間、それをありがたく受け取って、もう少しこの地での「出稼ぎ」を続けようという気持ちでいる。 環境に言うことはない。何ができるか、何をするか、ただそれだけなのだ。 ※本記事は、『和華』第31号「日中100人 生の声」から転載したものです。また掲載内容は発刊当時のものとなります。 ■筆者プロフィール:高島正人(たかしままさと) 元『地球の歩き方』プロデューサー。1964年、大阪生まれ。1987年株式会社ダイヤモンド・ビッグ社大阪支社に入社、1997年東京本社へ異動、『地球の歩き方』編集部に配属。2020年12月31日をもって離職。2021年7月現在、ワクチン接種の予約が取れないまま人生2回目の東京オリンピック・パラリンピック(初回記憶なし)を傍観中。
日本と中国の間では長い歴史を通じて人や物が行き交ってきた。それに伴い文化も伝わった。考古学の成果は古い時代の日中の文化のつながりを雄弁に物語ってくれる。
人権の概念は西洋文化の中で最初に現れたが、中華文化の中にもその萌芽、遺伝子と言えるものがあった。「人は最も天下の貴たるなり」「仁者は人を愛す」……中華文化の中で歴史の長いこれらの人文主義の伝統思想は、中国の人権思想の貴重な遺伝子である。
世界食糧計画(WFP)の高官は最近、世界は第2次世界大戦以降で最大の食糧危機を迎えている可能性があるとした。現在、人口大国は世界の食糧安保の課題にどう対応すべきか。中国の食糧安保は影響を受けるのか。
米国がいわゆる新彊問題や人権問題をでっち上げ、「中国を内部から長期にわたり混乱させ封じ込めようとする」戦略的陰謀は、荒唐で馬鹿げている。新彊ウイグル自治区の各民族の人々は、米国が発する雑音に耳を傾けるわけがない。
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