インバウンド需要獲得！中国インフルエンサー施策セミナー！《2024/1/24 11:00開催@Zoomセミナー》
SNS・インフルエンサーマーケティングを支援する株式会社on the bakery(本社：神奈川県横浜市、代表取締役：井戸 裕哉)は、2024月1月24日（水）に『インバウンド需要獲得！中国インフルエンサー施策セミナー』を開催します。セミナーのご予約をいただいた方に、Zoomの視聴用URLを発行します。
Category: 日中経済
中国最大ECモールTmall Global バレンタイン特集開催に伴う、日本メーカー募集のお知らせ
株式会社オークファン（本社：東京都品川区、代表取締役：武永修一）が運営する日中間のBtoB輸出プラットフォーム「NETSEA CHINA(奈特喜)」では、中国最大ECモール「Tmall Global(天猫国際)」が開催するバレンタイン特集*への参画を予定しております。
機能性表示食品検定協会とTmallジャパン、中国越境ECビジネスを解説するオンラインセミナーを1/30・3/8に共同開催
機能性表示食品検定協会(本社：東京都渋谷区、代表取締役：持田 騎一郎)は、中国アリババグループのTmallジャパン株式会社と共同で参加費無料のオンラインセミナー「【中国輸出を完全マスター】健康食品×中国販路開拓紹介セミナー」を2024年1月30日(火)、3月8日(金)(両日とも13:00～15:00)に開催いたします。
Tmallジャパンは、日本企業並びに日本ブランドの海外(中国)進出をサポートしています。
申し込みURL： https://w7e2x.hp.peraichi.com/
センスタイム、日本で家庭用AI囲碁ロボットを「囲碁の日」に発売
中国の商湯集団（センスタイム）は家庭用AI囲碁ロボットである「SenseRobot Go」を日本で発売する。先行予約開始日は1月5日の「囲碁の日」に併せて2024年1月5日。センスタイムとしては、日本のコンシューマー市場に参入することで海外事業の拡大に弾みを付けたい考え。
中国中央経済工作会議で「新たな質の生産力」に言及～科学技術イノベーション主導の発展に絡んで
中国で12月に開催された中央経済工作会議では、来年の経済政策の基本方針が示された。その中で注目されたのは、質の高い成長に向けた重要任務のうち一番目の項目として、これまでの「内需拡大」に代わって「科学技術イノベーション主導の発展」が置かれたこと、それに絡んで「新たな質の生産力」との言葉が使用されたことである。
訪日中国人観光客の多くが使用するAlipayユーザーに向けたクーポン配信サービス「Japan Coupon」を「tance mall」で提供開始
tance株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：池田 大輔、以下tance）とカウリー株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：田尻 拓也、以下 カウリー）は、2024年1月9日（火）より、店舗向けのサービスプラットフォーム「tance mall（タンスモール）」において、カウリーが提供するAlipayユーザー向けのクーポン配信サービス「Japan Coupon（ジャパンクーポン）」の提供を開始します。
“越える－－世界への架け橋” 2023年 多彩な貴州・第16回 中国原生態国際写真・絵画展 日本巡回展開幕式のお知らせ
「越える－－世界への架け橋」第16回多彩な貴州・中国原生態国際写真大展大展日本巡回展は、12月26日から29日まで、東京の多元文化会館で開催されます。26日11：00に行われる開幕式にご出席いただければ幸いです。
中国茶・台湾茶向け急須イベント「東山堂ポップアップショップ×FUDAO福到台湾茶専門店」
株式会社東山堂（本社：大阪府茨木市、代表：和田修）が展開する煎茶・中国茶・台湾茶向け急須専門店東山堂は、2023年12月21日(木）から12月24日（日）までFUDAO福到台湾茶専門店(京都市)にて中国茶・台湾茶向け急須イベント「東山堂ポップアップショップ×FUDAO福到台湾茶専門店」を開催いたします。
Roppongi Kogei 名品復刻展は六本木で開催
中世600年前に滅んだ石川能登の黒いやきものとその精神を40年前に復刻して今に伝える珠洲焼や、
インド藍や合成藍に圧され滅亡寸前だった阿波藍と洋紙に圧され衰退の一途だった和紙の二つをつなげ復刻することにより
新たな発展を遂げた阿波藍染和紙や、
中国に源流がある漆は、日本に伝わり独自の発展を遂げ、その漆技法によって中国の留学生が、
谷崎潤一郎の闇と美を再表現する漆工芸蒔絵などを現代の名品復刻として展示します。
中国の来年の経済政策基本方針～新たな文言に注目
中国共産党中央委員会政治局会議、中央経済工作会議がこのほど開催された。会議はともに2023年の経済情勢を総括したうえで、2024年の経済政策の基本方針を示した。中でも2024年の経済政策の基本方針を巡っては、新たな文言が追加され、その文言、そして文言の解釈に注目が集まっている。
