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台湾発 漢方のライフスタイルブランド「DAYLILY」を展開するDAYLILY JAPAN 株式会社（本社 東京都中央区、代表取締役 小林百絵）は、人気YouTuber miku さんとのコラボレーションによるオリジナルチャイナシューズを、2022年11月11日（金）21:00 にDAYLILY公式オンラインストアで先行予約販売をスタートします。（2022年11月28日（月）より日本国内6店舗でも販売開始）
東京の新しい風物詩、未来へのメッセージを発信する“光の祭典” 「TOKYO LIGHTS 2022（トウキョウ ライツ ニーゼロニーニー）」のメインコンテンツである、世界最大級のプロジェクションマッピング国際大会「1minute Projection Mapping Competition」の授賞式を2022年11月13日（日）、明治神宮外苑 聖徳記念絵画館にて開催いたしました。
「SheChina」URL：https://shechina.jp/ SheChinaは、今までになかった「中国に特化した」WEBメディアです。中国の最新トレンドをチェックしたいという方はもちろん、これから中国への進出を考えている企業担当者の方にも有用な情報を多数掲載します。 【発信予定の情報】・中国本土のトレンド情報・越境EC/輸出に関する情報・中国版インフルエンサー「KOL」の情報・中国のアプリやSNSのトレンド・中国で人気のエステや化粧品など、美容トレンド情報・日本で暮らす中国人女性や中国で暮らす日本人女性のライフスタイル・イベントレポート など、中国のトレンド情報を網羅 「SheChina」コンセプト 新型コロナウイルスの影響で日本ー中国間の渡航は大きく制限されました。これまで気軽に往来していた人たちも、国内に滞在せざるを得ない状況が長らく続いています。そのような状況下でも、中国に関するリアルな情報を届けたいという思いから、「SheChina」が生まれました。 トレンドは日々めまぐるしく変化し続けています。最新情報をお届けするためには、現地の生の声を拾うことが必要不可欠です。 「SheChina」では、在日中国人が多数属するコミュニティや、KOLと呼ばれる中国人インフルエンサーから、最新のトレンド情報や口コミをピックアップ。マーケティングレポートだけでは分からない中国のリアルな肌感覚をお伝えします。
10月11日から新型コロナウィルスの水際対策が緩和され、１日当たりの入国者数の上限が撤廃され、個人旅行も解禁となった。コロナ禍前は東南アジアで最も日本への旅行者が多かったタイでは、待ちに待った日本旅行の機運が高まっており、歴史的な円安も需要を押し上げると考えられている。新型コロナが世界的に流行する前の2019年には、延べ約132万人のタイ人旅行者が日本を訪れた。これは中国、韓国、台湾、香港、米国に次ぐ６番目で、東南アジア６カ国（タイ、フィリピン、マレーシア、ベトナム、シンガポール、インドネシア）の中では合計384万人の34％を占め最多だった。コロナ禍からの再開局面において、中国、台湾、香港などにおける海外渡航制限の緩和の時期が見通せなかったこともあり、外国人旅行者の誘致に積極的な日本の自治体や観光業からは、タイからの訪日に期待する声を多く聞いている。コロナ前は、タイ人の訪日旅行者の７割が過去に何度か日本を訪れたことのあるリピーターだった。最初の訪日で、東京や大阪、北海道などの定番ルートを経験。２度目以降は定番以外の観光地に足を延ばすタイ人旅行者が増え始めていた。 そこで、株式会社JMYSでは、個人旅行の解禁を機に、個人旅行を好むタイ人向けに来訪のピークとなる３月～４月の誘客に向け提携先のTetelic社が持つ、訪日webメディア、SNSを活用し、コロナ後の新しい、魅力的な地域の食、文化、観光等の情報発信の特別企画を実施する。 商品：「アフターコロナの地域の魅力発信」◯募集対象：地域団体、自治体、DMO、観光協会、民間企業等 ※タイ市場からの誘客を望む団体様◯募集期間：2022年11/14〜12/31◯掲載期間：2023年２月予定から1年◯リーチ先：日本に興味のあるバンコク居住タイ人、20〜50才の女性中心◯商品内容：価格：60万円（税込み）※交通費宿泊費、施設利用料など、別途内容：地域内の約４〜５ヶ所を取材（日帰り～1泊2日）日本人在住のタイ人ライターが、飲食店、お店、アクティビティー、ホテル等を体験取材し、記事化、広告配信・tetelic社運営タイ人向け訪日インバウンドメディア「Ohhotirp」サイト内に１年間掲載・webページ5Pまで制作・SNSにて発信 Facebookにて投稿／3回 効果：・web広告配信:5,000PV保証(全記事ページ合計）・SNSにて発信:500,000リーチ保証・広告換算費：100万円以上・タイ人への認知度向上・2023年3月から４月の誘客を狙う（ピークシーズン） ・タイ人向け訪日インバウンドメディア「Ohhotirp」 https://ohhotrip.com/ 訪日インバウンドメディア「ohhotrip」・SNSにて情報発信 https://www.facebook.com/ohhotrip 「ohhotrip」Facebookページ 日本在住タイ人ライターの一例
ドイツの自動車メーカーによる中国での投資拡大が続くとともに、中国企業との連携が拡大している。特に、足元では自動車の電動化、スマート化が進む中、リチウムイオン電池などの中国企業との連携が相次いでいる。折しも、ドイツのオラフ・ショルツ首相が訪中し、ほぼ同時期に中国国際輸入博覧会が開催された今月初旬。ドイツの自動車メーカーの中国市場を重視する姿勢が相次いで示された。 ■独首相の訪中、輸入博覧会で独自動車メーカーが中国市場重視の姿勢 11月4日、ドイツのショルツ首相の訪中で同行した財界代表団の中には、自動車メーカーの幹部2人がいた。フォルクスワーゲン（VW）のオリバー・ブルーメ最高経営責任者（CEO）と、欧州自動車工業会（ACEA）会長でBMWグループ会長のオリバー・ツィプセ氏だ。 ショルツ首相の訪中とほぼ同時期に開催された第5回中国国際輸入博覧会には、フォルクスワーゲン、メルセデス・ベンツ、BMW、アウディ、ポルシェなどのドイツの自動車メーカーが参加した。各社いずれも最新のスマートテクノロジーを搭載した新車種を出展するなどし、中国市場での影響力拡大を狙っている姿勢を示した。 ドイツの自動車メーカーによる中国市場重視の姿勢は、今回の訪中団をはじめ様々な場面で垣間見られる。 ショルツ首相の訪中に同行したBMWグループのツィプセ氏は、今回の訪中について「ドイツと中国の両国が経済・貿易面で協力を強化していくという強いシグナルで、両国間の連携には依然として大きな潜在力があるとともに、さらに深化していくことができる」と言明。そのうで、「双方の企業はより多くの協力の機会を得ることができる」と述べている。また、「50年以上にわたるドイツと中国の関係において、特に重要な絆となってきたのが貿易、イノベーションといった分野での協力だった」と指摘。BMWグループが両国の協力に貢献できることを誇りに思うとあいさつした。 VWのオリバー・ブルーメ氏は、9月にCEOに就任して以降、初めての訪中。同済大学で博士号を取得したブルーメ氏はCEO就任後、さまざまな場面でVWグループにとって中国市場の重要性を強調してきた。 メルセデス・ベンツ・グループの幹部は今回の訪中に同行できなかったが、VWやBMWと同様、中国市場を重視。同社は一貫して「中国で発展し、中国と共に前進する」とし、「中国の産業チェーンパートナーとの連携を強化し続けている」との方針を示している。中国で現地化を進めてきた同社は、過去6年間だけでも提携先と中国で300億元以上を共同で投資している。 ■独自動車メーカー、中国企業と連携で相互補完 中国市場を重視するドイツの自動車メーカー。中国での投資プロジェクトは投資額の拡大という規模的なものだけでなく、質的な変化もみられる。ここ数年、自動車のスマート化、電動化分野における中国市場の優位性が強まるするにつれ、ドイツの自動車メーカーの中国での投資協力プロジェクトは工場建設や生産拡大といった生産分野にとどまらず、多角的かつ広範になり、産業の川上から川下に拡大している。特に、欧州は機械製品製造、精密製造に強みがある一方、中国はスマート化設計や電動化技術に独自の強みがある。ドイツ側は中国が完備しているスマート電気自動車産業のエコシステムや、信頼できる現地サプライヤーなどを活用し、相互補完する形での協力となっている。 こうした中、証券時報によると、今年に入ってからドイツの自動車メーカーは、総額1,000億元クラスの「投資リスト」を作成。リストの中には「初の」、「最大の」、「最多の」といった投資プロジェクトが少なくない。 中国とドイツの自動車メーカーの足元の協力プロジェクトとしては、まず、今年6月にBMW Brilliance (華晨宝馬)の生産拠点の大規模なアップグレード・改造プロジェクトの完工が挙げられる。アップグレード後は新たなiFactoryとしてオープン。同プロジェクトの投資額は20億ユーロを超え、BMWにとって中国での単独投資額としては過去最大となった。 同じく今年6月、VW傘下のアウディと第一汽車の合弁会社である奥迪一汽新能源汽車(Audi-FAW NEV Company)は新エネルギー車（NEV）工場の着工式を実施した。同工場は総投資額26億ユーロ、年産能力15万台を予定しており、アウディにとって中国初の高級EV工場となる。同社は2023年にこの拠点を通じて最新のEV用プラットフォームPPEを導入するとしている。 また、メルセデス・ベンツ傘下の純電気自動車EVAのプラットフォームをベースに開発を進めている国産純電気自動車EQEが今年8月、北京ベンツ順義工場でラインオフした。この工場はメルセデス・ベンツグループと北京汽車グループが共同で119億元以上を投資して建設したものだ。 ドイツの自動車メーカーと中国の新興企業との提携も出ている。今年10月、VWグループは傘下のソフトウェア会社CARIADと中国のAIチップ会社の地平線による合弁会社設立を発表。VWが地平線に10億米ドルを投資して地平線の重要な戦略的パートナーになるとともに、CARIADが地平線と合弁会社を設立。CARIADの出資比率は60%を占めている。投資額は約24億ユーロを見込み、VWにとって中国での単独投資としては過去最大となる。 BMWは同じく今年10月、100億元を追加投資して瀋陽の高電圧バッテリー生産センターを拡張すると発表。これはBMWグループにとって、世界3カ所目、ドイツ以外では初めての動力電池生産センターとなる。 ■独自動車メーカーと中国の電池メーカーの協力相次ぐ ドイツの自動車メーカーと中国の動力電池メーカーとの協力も相次ぐ。BMWは今年9月、中国電池大手の寧徳時代（CATL）と恵州億緯リチウム能（EVEエナジー）と、航続性能を向上させた電気自動車（EV）向け新型円筒形電池の製造工場を立ち上げると発表。また、VWはリチウムイオン電池の国軒高科と、メルセデス・ベンツは孚能科技とそれぞれ協力関係を構築している。 さらに、ドイツのショルツ首相が訪中を終えたこのほど、リチウムイオン電池メーカーの欣旺達電子は、VW向けに電池パックシステムを供給すると発表している。海外の自動車メーカーにとって中国が単なる生産委託拠点でなくなった現在、ドイツの従来からの大手自動車メーカーと中国企業の連携が今後、自動車業界全体にどのような影響を与えるか注目される
11月5日に中華人民共和国駐大阪総領事館が主催した「私と中国」中日国交正常化50周年記念作文、絵画、写真、ショート動画コンクール表彰式及び交流会がオンラインで開催された。大阪総領事館管轄エリア（滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県）に在住する日本人を対象に、「私と中国」というテーマに沿った各部門の作品を募集した。小学生から70代の方まで幅広い年齢層から合計97点の応募があった。
一般財団法人 日本アジア共同体文化協力機構(代表理事・会長：福田 康夫、東京都港区)は日中国交正常化50周年にあたる本年の活動として今回、「日中新世代対話 Dialogue & Synergy」と題した両国若者の対話型イベントを2022年12月22日(木)に開催します。来年の日中平和友好条約締結45周年に向けて、今後の日中交流について更なる交流機会を創出して参りたいと思います。
始皇帝を中心に秦漢時代の研究における第一人者であり、11/22より上野の森美術館で開催される「兵馬俑と古代中国～秦漢文明の遺産～」の監修を務めた鶴間和幸氏が、古代中国の魅力と謎を語り尽くします。出土品から読み取れる当時の文化や生活、古代中国史の基本、さらには展示の見どころについてもわかりやすく解説します。
アリババグループは、2022年天猫ダブルイレブン・ショッピングフェスティバルの予約販売期間初日の10月24日、130のタオバオライブ（淘宝直播）チャンネルを通じて、開始後わずか4時間で売上1,000万元（約2億円）超を記録したと発表しました。
アジア最大級のプライベート・ミュージアムといわれるPowerlong Museum (宝龍美術館)は、近年アジアのアートシーンの中心地として発展を遂げる上海において最も注目される美術館です。本展では、日本とアジアの懸け橋となり活躍する沓名美和氏をキュレーターに迎え、今後国際的にさらなる躍進が期待される16名の絵画や立体作品約100点を体系的に展示し、その豊かで多様な表現を上海から世界に向けて発信します。
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