【無料WEBセミナー】マーケティング施策に使えるSNSのトレンドがわかる!「中国6大SNS解説セミナー」を2月22日(木)に開催

企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)で中国・香港・台湾向けインバウンド・越境ECプロモーション事業を展開するクロスボーダーカンパニー(プレジデント:番匠達也)は、日本企業の中華圏向けマーケティング施策において活用される、中国発の主要SNSに関する最新トレンドや効果的なマーケティング活用法を紹介する「中国6大SNS解説セミナー」を2月22日(木)に開催いたします。

お申込みページ:https://service.aainc.co.jp/global/seminar/2024/sns

  • 開催背景

SNS大国・中国では、日本で使用されるSNSとは異なるSNSが普及しており、企業のマーケティング施策に活用されています。しかし多くが日本人にはあまり使われていないSNSであるため、基本的な情報を把握することが難しく、各SNSの仕様やルールの変更、新機能・広告メニューの追加などでめまぐるしく変化するトレンドに追いつくのが難しいと感じていませんか。

そこで本セミナーでは、利用者が多く日中の企業がマーケティング活用において利用しているWeibo、WeChat、RED、抖音(ドウイン)、ビリビリ動画、快手について、それぞれの特徴、最新トレンド、KOL・KOCマーケティングの手法や事例など、基本的な知識から企業の具体的な活用方法まで解説いたします。

今後の中華圏向けインバウンド、越境ECマーケティング施策のご検討のためのインプットに、ぜひお役立てください。

【こんな方にオススメ】
・中華圏インバウンド、越境EC施策をご検討、実施中の方
・中国SNSのトレンドや効果的な活用方法を知りたい方
・中国SNSを利用したマーケティング施策に課題をお持ちの方
・SNSアカウント運用を実施しているものの、SNS上でのインプレッションやフォロワー、エンゲージメント指標にとどまっており、事業貢献につながる成果を得られていない方

  • 実施概要
名称 マーケティング施策に使えるSNSのトレンドがわかる!中国6大SNS解説セミナー
日時 2024年2月22日(木)14時00分~15時30分 (13時50分からログイン可能)
会場 オンラインセミナー(ライブ配信) ※Zoomを使用して配信いたします。
定員 500名 ※応募者多数の場合は抽選とさせていただきます。
参加費 無料
お申込み https://service.aainc.co.jp/global/seminar/2024/sns
  • スピーカー

番匠 達也(アライドアーキテクツ株式会社 クロスボーダーカンパニー プレジデント / 株式会社オセロ 代表取締役)

2011年に新卒としてアライドアーキテクツ入社後、国内向け自社サービスである日本最大級のクチコミ生成・活用サービス「モニプラファンブログ」の拡販に従事、最年少でマネージャーに昇格。2015年より、中華圏に向けた越境EC・インバウンド支援事業を立ち上げ、日本企業250社超の中国向けプロモーション支援を担当。2018年4月よりアライドアーキテクツの連結子会社である、日本人クリエイターの中国進出支援を行う株式会社オセロの代表取締役に就任。

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
・代表者    : 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
・所在地      : 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL          : https://www.aainc.co.jp
・設立          : 2005年8月30日
・事業内容 : マーケティングDX支援事業

<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※1)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※1 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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