中国・アジアのAI・デジタルニュースサイト「AAiT」がYouTubeチャンネル開設
中国・アジアのAI・デジタルニュースサイト「AAiT」を運営するアジア人工知能通信合同会社(本社:横浜市中区、代表:吉沢健一)はYouTubeチャンネルを開設しました。
株式会社パンダビジョン(本社:東京都渋谷区、代表取締役:佐野篤)は、2023年の初夏に向けて新しいロリィタファッションブランドを中国で立ち上げ準備を現在行っております。さらに、日本発の「可愛い」をより多くの人に届けるために、VR技術やデジタルアートと融合したバーチャルファッション市場への進出も目指してまいります。
株式会社徳間書店(本社:東京都品川区上大崎 代表取締役社長:小宮英行)は、女性誌や大手セミナーで大人気の鍼灸院院長 鈴木知世さんが教える「東洋医学に基づいた生活習慣」の実践方法、『東洋医学式 60歳から始める!人生100年の養生術』(https://www.tokuma.jp/book/b624419.html)を、3月31日(金)に発売致しました。
东莞市徕芬电子科技有限公司(本社:中国东莞市、代表:叶洪新)はヘアドライヤーブランド『Laifen』より、多くのファンのご要望に応え、この夏日本でも発売開始することを決定しました。Laifenは「最先端テクノロジーで最適な顧客体験を創造する」という目的のもと、速乾ヘアドライヤーを開発し現在人気上昇中の中国家電ブランドです。
世界で大ヒットを記録した中国ドラマ!美しきブロマンス時代劇『山河令』がdTVで配信スタート。
本日開催した公益財団法人日本陸上競技連盟理事会において、本年9月23日(土)から10月5日(木)に開催される、「杭州2022アジア競技大会」に派遣するマラソン日本代表選手が内定したと発表。今後、派遣団体である公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)に推薦し、JOCの諸手続き、認定をもって杭州2022 TEAM JAPAN(日本代表選手)となる。
これは普通の版画展ではなく、95歳の真摯な日本人男性「町田忠昭」の中国に対する平和と友情の心を表した特別な版画展である。
町田忠昭は長期に渡り版画収集に携わり、上野誠、劉峴、呉凡などの中国や日本の版画有名人と深い友情を育み、また花岡事件の犠牲者のためにも援助活動を行ってきた。今回は、世界が関心を寄せる「平和」をテーマに、また日中平和友好条約締結45周年を記念として、版画を通じて築かれた中国人と日本人の友情を表現した48点の作品と関連品を展示する版画展を企画した。
「2023年ヘイズアジア給与ガイド」を公開、給与動向や昇給実績が明らかに 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:港区、マネージング・ディレクター:グラント・トレンズ、以下ヘイズ)は3月20日 、アジア5か国・地域(中国、香港特別行政区、日本、シンガポール、マレーシア)における15業界・1,125職種の給与水準(当社実績ベース)および、10,191人に対して実施した調査の結果をまとめた「2023年ヘイズアジア給与ガイド」を発表しました。 主な結果 ITマネジメント職では特にアジアとの給与差が歴然、給与が日本の2.6倍の職種も(当社実績ベース) 日本は82%の企業が昇給を実施も、昇給幅はアジア諸国と比較し小さい(調査) 日本の採用意欲はアジア最高ながら、採用の自信は最下位(調査) 図1. ITマネジメント職の給与比較(単位 万円) *給与額は当社実績ベース*レンジ内の最大給与で比較*1人民元19.59円、1HKドル17.31円、1マレーシアリンギット30.40円、1シンガポールドル100.96円で計算*給与はパッケージの総額 IT業界のマネジメント職では、日本とほかの国・地域との給与差が顕著になっています。CTO(最高技術責任者)では、日本の2,600万円に対し、シンガポール5,048万円、香港5,193万円、中国は6,857万円と、中国は日本の2.6倍。CIO(最高情報責任者)では、日本の3,000万円に対し、シンガポール5,300万円、中国5,877万円、香港6,059万円と、香港が日本の2倍となっています。この要因は、ほかのアジアの国・地域では優秀な人材に高額の給与を出す土壌があり、給与交渉も積極的に行われているためと推察されます。 図2. 昇給実施率と昇給幅 企業に昇給実施を尋ねたところ、昇給した企業の割合が日本は82%とアジアでもトップクラスでした。昨年の71%より9ポイントの上昇が見られます。一方で、昇給率については、半数強の52%が「3%以下」と回答。3%以上の昇給を実施した企業は30%にとどまっています。昇給実施率が83%と日本と同程度のシンガポールは、昇給率が3%以上の企業が52%に及んでおり、昇給幅に大きな差が見てとれます。また、シンガポール以外でも、中国やマレーシアは3~6%の昇給がメインボリュームとなっており、日本の昇給幅は引き続き課題といえます。 図3. 国・地域別の人材獲得への自信 採用意欲に関して、「今後1年間で従業員数を増やす」と回答した企業が日本は58%でした。これはアジア平均の53%より高く、5か国・地域のなかで最も高い割合です。 一方で「今後1年間で、必要とするスキルを備えた人材を採用できる自信はあるか」という質問への回答では、「自信がない」と答えた割合が日本は56%と、アジアで最も高い結果に。日本を除いた4か国・地域では「自信がある」という回答が平均64%であり、中国に至っては71%にも達しているなかで、日本の採用への自信のなさが際立っています。企業が人材不足に直面している理由では「必要とされるスキルがニッチなため、現在の市場で採用することが難しい」「他社の方が報酬が高い」の2点を半数近くの企業が挙げており、日本の採用課題と人材獲得への自信の低さが表れています。 2023年ヘイズアジア給与ガイド 調査概要調査期間:2022年9~10月調査方法:インターネット回答者:アジア5か国・地域の 10,191人 2023年ヘイズアジア給与ガイドは、こちらからダウンロード(無料)できます。日本語: https://www.hays.co.jp/salary-guide英語:https://www.hays.co.jp/en/salary-guide ヘイズでは、専門分野に精通したコンサルタントが採用や転職をサポートしています。生涯にわたるパートナーとして、市場動向やニーズに基づき、ビジネスやキャリアアップの支援を行っています。目の前の課題解決から未来の計画立案まで、ヘイズにご相談ください。 ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)についてヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点(東京本社、大阪支店、横浜支店)を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。 ヘイズについて ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2023年3月20日現在、255 の拠点(総従業員13,000人)において、21の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。
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